<利用上の注意>


電子ジャーナルを利用する際には「E-JOURNAL PORTAL」画面
http://www.lib.u-tokyo.ac.jp/ext/ejportal/ で検索して利用してください。


 電子ジャーナルの全学での共同利用にあたり、出版社との間で不正利用の防止等を含めた、利用上の取り決めを交わしています。また、冊子体と同様に、著作権を侵害する行為も不正利用となります。

 附属図書館および情報基盤センターは、本学で電子ジャーナルの導入実験を開始した2000年4月以降、「東京大学で利用できる電子ジャーナル検索」サイト中に利用上の注意事項を様々な形で記載し、注意をお願いしています。電子ジャーナル利用が当たり前になってきた今こそ、「利用上の注意」を再度確認していただき、全学的なアクセスを維持するためにも、適正な利用をお願いします。

 ここでいう不正利用とは、以下のような行為を指します。

  1. 東京大学の構成員(教職員・学生等)及び図書館・室が入館を認めた者以外が利用すること。

  2. 個人の学術研究・教育目的以外で各論文をダウンロード、コピー、ハードディスク等へ保存や印刷をすること。また、それを頒布すること。

  3. 電子媒体で第三者に流通させること。
    ※ダウンロードした電子ジャーナルのデータを学外者を含む学会メーリングリストのメンバー全員に送付するようなことは違反行為となります。

  4. 組織的に大量のダウンロード(systematic download)やプリントアウトをすること。
    ジャーナルの一号全体、または大量のデータを短時間でコピー、ダウンロードすること。

    ※短時間に何度もリロードすると、不正利用とみなされる場合があります。
    →大量ダウンロード、過剰利用とは?

 不正利用が行われた場合、出版社から警告が発せられるほか、事前の警告なしに東京大学全体で電子ジャーナルの利用を停止させられる場合もあります。
 学内の多くの研究に支障をきたすことになりますので、十分ご注意ください。 →不正利用の警告とは?



◆ 大量ダウンロード、過剰利用とは?

  • "大量"または"過剰"の範囲については、何件以内ならば問題ない、ということが一様に決まっているわけではありません。電子ジャーナルを大いに利用し研究に役立てていただきたいのですが、利用については、「著作権法に準拠した範囲内で」とお考えください。

  • ダウンロードそのものはpdf形式のフルテキストを開くことで自動的に行われますが、"ダウンロード=全文を読む行為"と考えて「本文を読めないようなタイミングで次々とダウンロードしない(開かない)」ようご注意ください。また、出版社では "ダウンロード=PCへの保存"ととらえて、ダウンロード数によって警告を発する場合もあります(利用条件に一号全体のダウンロードを禁止する表現も多く見られます)。研究上必要となった都度、必要な論文だけを利用することが基本であるとお考えください。

  • 一号全体を通覧するような場合には、HTML形式のご利用、あるいはabstractの参照をお奨めします。

  • ダウンロード支援ソフトウェアやツールを使用してのシステマティックダウンロードは、不正利用と見なされ、大学全体で電子ジャーナルの利用が停止される可能性があります。他の利用者の迷惑となりますので、決して行わないでください。

◆ 不正利用の警告とは?

 通常、出版社ではアクセスログにより過剰利用、不正利用を監視することができます。また、ダウンロード支援ソフトウェアやツールを使用したシステマティックダウンロードも機械的に検知することが可能です。
 不正利用と認められる痕跡があった場合、出版社は、過剰アクセスや大量ダウンロードがあった旨の警告を大学に発し、その発生日時と利用元IPアドレスの情報を通知してきます。

 対応は出版社によって違いますが、概ね以下のような措置がとられます。

  1. 警告し調査を求める。
  2. 警告し調査を求め、当該IPアドレスのアクセスを停止する。
  3. 警告し調査を求め、当該IPを含む範囲(クラスC)のアクセスを停止する。
  4. 警告し調査を求め、大学全体のアクセスを停止する。

 図書館は、この行為がどのような状況でなされたのか(事故か、故意か、ダウンロード支援ソフトウェアを使ったのか、手動かなど)の調査及び回答と、今後の防止策の提示を求められます。これを受けて図書館では、通知された情報を元に電子ジャーナルの利用状況について実地に調査します。

 調査の結果、不正利用でなかった場合には、その旨を図書館から出版社へ伝え、アクセスが停止されていた場合には解除を求めています。

 上述の注意事項(◆ 大量ダウンロード、過剰利用とは? )をご参照の上、明らかな不正利用はもちろん、不正と間違われるような利用も避けるよう心がけてください。